公開日 2021年11月25日
着衣着火により毎年約100人の方が亡くなっています。そのうち8割以上が65歳以上の高齢者です。また、消費者庁・独立行政法人国民生活センターに寄せられた着衣着火の事故情報のうち、約6割が入院を必要とする事故でした。
これから寒くなり、ガスコンロでの鍋料理やストーブなどの暖房機器等で火を扱う機会が増えることが予想されますが、空気の乾燥により火災が発生しやすい季節です。火を扱う際は以下のことに注意して着衣着火を防ぎましょう。
主な注意ポイント
(1) 火に近づきすぎないようにしましょう。手を伸ばしたり、かがんだりすると、意図せず体が火に接近する可能性があります。
(2) 火力の調節とこまめな消火を心掛けましょう。調理の際は、炎が鍋底からはみ出ないように気を付けてください。「ながら掃除」などはせず、火のそばで作業するときは一度消火しましょう。
(3) 服装に注意しましょう。袖口やすそが広がっている衣服、ストールなど垂れ下がるものは、火を扱う際には身に着けないようにしましょう。また、衣服の表面が毛羽立った素材は表面フラッシュにも注意が必要です。
(4) 火の周囲にも注意してください。風が吹くような場所は、着火すると燃え広がり大変危険です。また、引火し易い液体等が付着したままの服で火に近づかないでください。
万が一、着衣着火が起きたら、脱ぐ、叩く・水をかけるなどして早急に消火してください。やけどを負った場合はすぐに水で冷やし、医療機関を受診してください。
詳しくは消費者庁公式ウェブサイトをご覧ください。
【消費者庁公式ウェブサイト】
https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_safety/caution/caution_055/#wearing_clothes